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入院費用が払えなくなってしまったらどうする!?対処法教えます

入院費用はどのくらいかかる?

急に病気になってしまって、病院に入院することになったら、いったい入院費用はいくらかかるのでしょうか。
全日本病院協会が公開しているデータ(2017年度第3四半期)を見てみましょう。

症状 入院費用 3割負担 平均入院日数 1日当たり
膝関節症 2,099,516円 629,854円 24.1日 87,084円
急性心筋梗塞 1,910,134円 573,040円 14.2日 133,910円
大腿骨頸部骨折 1,788,281円 536,484円 23.9日 74,737円
脳出血 1,722,807円 516,842円 21.3日 80,567円
脳梗塞 1,501,275円 450,382円 21.4日 70,028円
胃の悪性新生物(がん) 999,342円 299,802円 16.4日 60,590円
直腸の悪性新生物 935,574円 280,672円 12.7日 73,102円
腎結石及び尿管結石 384,699円 115,409円 4.5日 83,688円
鼠径ヘルニア 381,711円 114,513円 4.6日 81,873円
痔核 255,266円 76,579円 6.5日 39,222円
急性腸炎 243,158円 72,947円 6.6日 36,552円
白内障 233,405円 70,021円 2.7日 86,077円

がん(悪性新生物)は約100万円、脳梗塞・心筋梗塞は150万円以上となっており、いわゆる三大疾病にかかってしまうと、かなり高額な入院費が必要となります。
がんの場合、一度退院しても、がんが再発して二度目の入院……なんてこともよくありますからね。

急性腸炎や痔などの軽症でも、入院ともなれば20万円以上になりますから、安い金額ではありません。

健康保険に加入していれば、3割負担になりますから、だいぶ助かりますね
万が一のことを考えて、健康保険に加入しておくことは、非常に重要であることが分かります。

病院に相談して分割払いにしてもらう

健康保険に加入していても、入院費用は大きな出費となります。
もし、入院費用が払えない場合は、どうしたら良いのでしょうか。

基本的に、入院費用が未払いでも退院できますが、当然、支払いはしなくてはなりません。
入院費用の支払いが滞っていると、病院の事務職員から電話等で連絡が来ます。
そこで、支払いの相談をすることが好ましいのですが、遅延しているという罪悪感から電話に出ない人も多いようです。

連絡を取らないままでいると、病院から督促状が届きます
また、入院時に保証人を立てた場合は、保証人に請求がいってしまいます。
保証人に迷惑をかけないように、少しずつでも未払い金を払っておきたいですね。

それでも未払いでいると、今度は督促状が自宅に届いていることを確認できる内容証明郵便が届きます。
内容証明郵便が弁護士事務所から届いたなら、病院が裁判の準備をしている可能性が大きいです。
裁判となると、給料や財産を差し押さえられてしまいます。
そんな事態に発展するまで、未払いを放置しておいてはいけません。

入院費用が払えないという場合は、とにかく病院に相談することです。
最近は、医療費が高額になっているため、分割払いに応じてくれる病院も増えているようです。
分割になっても、きちんと支払うという誠意が伝われば、病院も「すぐに全額払って」とは言わないと思います。

入院費用を踏み倒すことは不可能ですから、病院と相談して、少しずつでも支払っていきましょう。

自己負担を大きく減らせる高額療養費制度

先ほど紹介したように、医療費はとても高額です。
健康保険で3割負担になっても、入院費用はバカになりません。

この自己負担額を大きく減らすことができる制度があります。
それが「高額療養費制度」です。

高額療養費制度は、1ヶ月あたりの医療費が一定の金額を超えた時に、それ以上の支払いは健康保険で負担してもらえるという制度。
つまり、医療費が高額になってしまっても、限度額以上は支払わなくて良いのです。

ただし、限度額は所得によって異なります。

・標準報酬月額83万円以上   252,600円+(総医療費—842,000円)×1%
・標準報酬月額53万〜79万円  167,400円+(総医療費—558,000円)×1%
・標準報酬月額28万〜50万円  80,100円+(総医療費—267,000円)×1%
・標準報酬月額26万円以下   57,600円
・低所得者          35,400円

もし、年収450万円で、入院費用が600,000円の場合は……
標準報酬月額28万〜50万円に該当しますから、自己負担学は、
80,100円+(600,000円—267,000円)×1%=83,430円となります。
500,000円以上も、高額療養費制度で支払ってもらうことができるんですね。

ただし、退院後に事後申請した場合は、申請後の3ヶ月はお金が戻ってきません。
一度病院で入院費を全額支払う必要があります。

事前手続きすれば、自己負担額のみの支払いで済みます
入院費用が高額になりそうな場合は、「限度額適用認定証」を発行してもらい、事前手続きしてください。

これらの制度をうまく活用すれば、入院費用を安く抑えられますね。
ただ、入院した時は、入院費用以外にも出費がかさんでしまいがちです。
急な出費で「お金がない!」という場合は、クレジットカードのショッピング枠を現金化することもできます。

優良な現金化業者に依頼すれば、すぐに現金を手に入れることができますので、クレジットカードのショッピング枠に空きがあるかどうかを確認してみてください。

まとめ

入院費用が払えない場合の対処法を解説しました。

・病院に相談して分割払いにしてもらう
・高額療養費制度で自己負担額を減らす

日本は医療制度が充実していますから、あまり不安になりすぎなくても大丈夫ですよ。
未払いだからといって、「もう治療はしない!」なんていう病院はほとんどありませんから。
病院に相談すれば、何らかの方法を指南してくれるはず。
自分で抱え込まずに、相談しましょう。
b それでも、入院で仕事を休んだりして、生活費がピンチになることはあると思います。
そんな時は、カードローンで借金をするのもアリですが、クレジットカードのショッピング枠で現金化するという方法もアリです。

クレジットカードのキャッシング枠を使っていないので、借り入れの記録としては残らないですからね。
借り入れの記録を残したくないという人は、ショッピング枠を現金化すると良いでしょう。

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